リース vs 購入。自動化設備導入時のコスト比較について

事例紹介

自動化設備を導入する際、「リースと購入、どちらが得なのか?」と悩む企業は多いでしょう。
初期費用を抑えるためにリースを選ぶべきか、長期的なコストを考えて購入するべきか、それぞれにメリット・デメリットがあります。

本記事では、自動化設備のリースと購入のコスト比較について、初心者向けに分かりやすく解説します。
設備導入を検討している企業の皆様が、最適な選択をできるように、判断基準も紹介します。


1. リースと購入の基本的な違い

リースとは?

リースとは、設備をレンタルし、月々の料金を支払う方式です。
契約期間が終了すると、設備を返却するか、更新契約を結ぶことになります。

  • 契約期間:一般的に5~7年
  • 月々の支払い:リース料にメンテナンス費が含まれる場合も
  • 契約終了後:返却 or 再リース or 購入(オプション契約次第)

購入とは?

購入は、初期費用を支払って設備を自社の資産として所有する方法です。

  • 支払い方法:一括 or 分割(ローン)
  • 減価償却:資産として計上し、毎年一定額を費用として計上
  • 売却:将来的に不要になれば売却可能

2. コスト比較(リース vs 購入)

① 初期費用の違い

項目リース購入
初期費用ほぼゼロ(初回リース料のみ)高額(一括 or ローン支払い)
月々の支払いあり(契約期間中)なし(ローンの場合は返済あり)

リースの方が、初期費用を抑えられるため、資金が少ない企業には有利。


② 月々の支払い

項目リース購入
月々のコストリース料が発生なし(ローンの場合は返済あり)
メンテナンス費含まれることが多い自社負担

リースは毎月一定額の支払いが必要だが、購入なら支払いが完了すればコストゼロ。


③ メンテナンス費用

項目リース購入
修理・点検費用リース契約に含まれる場合が多い自社負担
交換部品費用リース会社負担(契約次第)すべて自己負担

リースの方がメンテナンス費がかからないことが多い。


④ 税制メリット

項目リース購入
経費計上毎月のリース料を全額経費計上可能減価償却で徐々に経費計上

リースの方が節税メリットが大きいが、購入は長期的に見れば資産価値が残る。


⑤ 設備の陳腐化

項目リース購入
新技術対応契約終了後に新しい設備に切り替え可能一度購入すると長期間使用する必要あり
売却の手間必要なし(返却のみ)不要になったら売却可能

リースは最新機器に入れ替えやすいが、購入は長く使うことでコストを回収できる。


3. どちらを選ぶべきか?判断基準

リースが向いているケース

初期投資を抑えたい企業

  • 新規事業や工場の立ち上げ時で、資金が限られている場合

メンテナンスの手間を減らしたい企業

  • 機械の保守や修理の管理をリース会社に任せたい場合

最新技術を定期的に導入したい企業

  • 3~5年ごとに新しい設備に入れ替えたい場合

節税を重視する企業

  • 毎月のリース料を経費計上し、法人税を抑えたい場合

購入が向いているケース

長期的にコストを抑えたい企業

  • 長期間(7年以上)使う予定なら、購入の方が総コストが安くなる

設備を資産として保有したい企業

  • 減価償却を活用し、資産計上したい場合

設備のカスタマイズが必要な企業

  • リース設備では改造が制限されるため、独自のカスタマイズをしたい場合

中古市場で売却の選択肢を持ちたい企業

  • 将来的に設備を売却する可能性がある場合

4. ケース別シミュレーション

例1:初期投資を抑えたい場合(リース)

  • 設備価格:1,000万円
  • リース契約(5年):月額18万円(年間216万円)
  • 総支払額:1,080万円(5年間)

初期費用なしで導入できるが、5年間の総コストは1,080万円


例2:長期的に運用する場合(購入)

  • 設備価格:1,000万円(5年で減価償却)
  • メンテナンス費用:年間30万円
  • 5年後の売却価格:200万円

トータルコスト:1,000万円+150万円(メンテ費)-200万円(売却)=950万円

7年以上使うなら購入の方が安くなる


まとめ

選択肢メリットデメリット
リース初期費用を抑えられる、メンテナンス不要、最新機器に更新可能総支払額が高くなりがち
購入長期的なコストが安い、資産として計上できる、売却可能初期費用が高い、メンテナンス費用がかかる

結論

短期間(5年以内)で設備を更新したいなら「リース」
長期間(7年以上)使うなら「購入」がお得

企業の資金状況・設備の利用期間・メンテナンスの負担を考慮し、適切な選択をしましょう。
導入前に、シミュレーションを行い、コストの違いを比較することが大切です!

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